マスコミと口コミはどちらが効果的？
広く一般大衆を対象とするマスコミと、個人間の情報伝達手段である口コミは、
コミュニケーションのなかでも対極にあるもののようなイメージがあります。
けれども、マスコミは口コミに直接つながり、最も影響を与える伝達手段といえます。
だからどちらが効果的かということは一概にはいえないのですが、マスコミを口コミの
拡大装置として使いこなせるかどうかが問題です。
口コミは、消費者のなかのコミュニケーション・ハブとなる「情報通」の誰かが、ある
商品に「良い」と評価を下して、その友人、仲間に情報が波及していくことで生じます。
順序としては①情報通の人に発見される、②情報通の人に「良い」と評価される、
③その友人・知人に情報伝達がおきる、ということになります。
まず第一に、情報通の人に発見されること。情報通の人は、大勢とのネットワークを
持ち、口コミによる情報収集に励むと同時に、マスコミの「耳より情報」をキャッチする
センサーも発達しています。
ですから、各地にいる情報通に効率よく届けるには、マスコミの圧倒的な情報伝達
パワーを使うのが一番です。
さらにそのセンサーに引っかかるようなアピールの仕方を工夫することが大事。
情報通は「今話題の」「珍しい」「初めて」「ナンバーワン」「これが最後」などの
キーワードに敏感に反応します。
こうして情報通の人に発見されたら、次にその商品について理解してもらい「良い」と
評価してもらう必要があります。実際の商品を手にとって使ってもらうのが理想ですが、
サンプリングには限界があります。したがって、新聞記事の中での評価やテレビ番組内
での情報コーナーのような、商品・サービスの内容紹介が生きてきます。
情報通の人がこれを見て商品を「良い」と評価すれば、信頼できるメッセージとして友人
・知人に伝えられ、さらに情報が広がっていきます。
また、口コミが広がる過程のいずれかで、インターネット上（掲示板やＨＰ、携帯サイト）に
その商品の評価が掲載されることがあります。
電子メディア化した口コミは、さらに伝播速度を速めて、より詳しい情報や様々な評価を
伴ってあっという間に拡散します。
このように、マスコミは口コミをより広い範囲に効果的に拡散するための増幅装置としての
役割が大きいのです。
投稿者 prism : 14:49 | コメント (0) | トラックバック
どんな話題がニュースになるの？
７つのキーワード「新・初・珍・奇・独・最・先」で考えよう。
新：「新」はニュースそのもの。おめでたいし、記者も記事にしやすいのです。
新発売・新製品・新業種・新記録・新事実
初：企業として初めて、業界で初めて、大型はあったが小型は初めて、男性用はあったが女性用は初めて、など「初めて」のものはインパクトがあります。
世界初・日本初・四国初・○○分野で初
珍：「新」や「初」ほど明確なものではないが、おそらく数少ないであろうというあいまいな基準ではありますが、あまり例のないものを言います。多くは微笑や苦笑を誘う「オモシロ系」のニュースになります。
珍名・珍サービス・珍現象・珍記録・珍会社
奇：「奇」は波紋を起こすこと。「ユニーク」なこともニュースになります。
奇抜なアイデア・奇妙な風習・奇特な人・ユニークな入社式
独：「たったひとつのもの」は注目を浴びます。ナンバーワンでなくてもオンリーワンであれば記事になるということです。地域やその業界でのオンリーワンでもＯＫ。
独自の技術・独特な手法・独創的なサービス・市場を独占
最：「最」は「ナンバーワン」です。どんな分野のどんな基準でも、大きくても小さくても、早くても遅くても、ナンバーワンは話題になります。
最高・最大・最長・最速・最多・最年少・最短・最後
先：メディアは、過去のことよりこれからの未来のことを歓迎します。過去の実績や業績より、今後のビジョンや方針の方がはるかにニュース性があります。
将来構想・業界見通し・経営計画・上場計画
投稿者 prism : 21:38 | コメント (0) | トラックバック
広告とＰＲはどう違うの？
広告もＰＲ（広報）も、多くの人に知らせる目的で行うもの。
主に新聞・テレビなどのマスメディアがからむので、同じものだと考えている人が多いようです。
けれども広告とＰＲ（広報）の性格は大きく違います。
まず広告は、企業がメディアから広告スペースやＣＭ時間を買って、自社や商品を売り込むために、絞り込んだ消費者に向けて、自社に都合のいい情報を自由に流すもの。
一方、ＰＲ（広報）というのは、企業が自社の情報をメディアに提供し、メディア側がそのニュース価値を第三者的に判断して記事として掲載するものです。その目的は社会からの理解と信頼、良いコーポレートイメージを持ってもらうことにあります。
ＰＲによって報道された企業情報は、マスコミという第三者の評価を受けたものとして、信頼度が格段に高く、社会に対するインパクトが強いというメリットがあります。
また、企業はメディアに対して情報を提供するだけですから、広告費としての対価はかかりません。
さらに、ＰＲ（広報）の対象は消費者だけでなく、その企業をとりまくステークホルダー＝利害関係者、つまり社会、市民、公共機関などあらゆる人に向けて、影響を及ぼすものです。
このことから、大企業の中では「広報部」と「宣伝部」はきちんと分かれ、明確な役割分担がされています。